GISデータ
GPSを活用し、現地調査で収集したデータをGISデータとして自ら作成できるようになりました。
また、国や地方自治体がインターネット上でGISデータを無償配信する動きが進み、オープンデータとして普及するようになりました。
民間企業は付加価値のあるGISデータを有償で提供しています。
国が提供するGISデータ
基盤地図情報
サイトはこちら（https://www.gsi.go.jp/kiban/）。
国土地理院が提供しているGISデータであり、デジタル地図の位置の基準となる情報です。
基盤地図情報では、基本項目として、海岸線や道路縁など13のGISデータが公開されています。
また、数値標高モデル（DEM）も公開されております。
多くはxml形式での提供のため、GISで使用するには、基盤地図ビューアなどでshpファイルなどに変換する必要があります。
数値標高モデルについては、株式会社エコリスが無料で提供しているツールを使用すると、画像データ（tiff）に変換することができます。
その詳細はこちらの記事（https://rakudaseitai.com/demtoraster/）をご覧ください。
国土数値情報
サイトはこちら（https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/）。
国土数値情報は、地形、土地利用、公共施設、交通など国土に関わる基礎的な空間情報データベース集として国土交通省が公開しており、無償でGISデータを提供しています。
データとしては、水域や地形、災害、防災などのカテゴリがあり、shpファイルでダウンロードできます。
e-Stat政府統計の総合窓口
サイトはこちら（https://www.e-stat.go.jp/）
各府省等が公表する統計データの他に、小地域（字や地域メッシュなど）単位の境界のGISデータを入手することができます。
GISデータに対応する統計データは国勢調査、事業所・企業統計調査、経済センサス、農業センサスなどです。
自然環境調査Web-GIS
サイトはこちら（http://gis.biodic.go.jp/webgis/index.html）。
自然環境保全基礎調査の結果や国立公園・国指定鳥獣保護区域等・自然環境保全地域、沿岸海域変化状況調査のGISデータを提供しています。
これらはshpファイルでダウンロードできます。
民間企業のデータ
地図・統計データ
国勢調査の地図データと統計データを全国一括で入手したい場合、ESRIジャパン株式会社が、ESRIジャパンデータコンテンツスタータパックを販売しています。
全国や都道府県などの単位で字、丁目レベルの行政界ポリゴンデータは、NTTインフラネット株式会社のGEOSPACE 行政改ポリゴン、国際航業株式会社のPAREA-Town2500、株式会社昭文社のMAPPLE デジタル地図データなどがあります。
住宅地図のGISデータ
株式会社ゼンリンは、基盤地図情報にはない一軒一軒の建物名称や居住者名までがカバーされたZmap-TOWNⅡというGISデータを販売しています。
道路ネットワークデータ
デジタル道路地図データという道路のGISデータがあり、これと互換性のある道路ネットワークデータは北海道地図株式会社からGISMAP for Roadとして販売されています。
また、住友電工システムソリューション株式会社の全国デジタル地図データベースや、拡張版全国デジタル道路地図データベース、国際興業株式会社のPAREA-Traffic交通センサスなどがあります。
人流データ
人流データは、スマートフォンのGPSや基地局から得られた位置情報や、Free WiFiスポットの接続ログ、公共交通機関の乗降者データなどから収集されています。
代表的なものとして、KDDI株式会社のKDDI Location Dataや株式会社ドコモ・インサイトマーケティングのモバイル空間統計、ソフトバンク株式会社の全国うごき統計などがあります。
海外のGISデータ・衛星画像
Natural EarthやWorld Clim、Landsat、Sentinel、ALOS（だいち）などがあります。
参考
基礎から学ぶGIS・地理空間情報
